個人の買主が不動産会社の助けを借りずに不動産を購入するのは大変難しいことです。間違いのない取引を進めるためにも、買主自身が不動産会社を選ぶ目を持たなければなりません。
買主に不利な情報も明らかにし、家づくりをトータルに踏まえたアドバイスができる不動産会社を選ぶことが大切です。
不動産会社を選ぶ時は、以下の点に注意しましょう。
早く情報を開示してくれる
売る側の立場からすると、買主の印象を悪くするような情報はギリギリまで隠したいものです。しかし、買主の立場に立てば、不動産仲介会社は買主が気付いていないリスクをプロの視点で説明するのが正しい姿です。
もし物件に気になる点があれば、質問をして不動産会社の対応をよく見てみましょう。なかなか質問に答えてくれなかったり、いつまで経っても報告してくれる気配がないようなら要注意です。
また、不動産業者は宅建業法によって、その土地に関する「重要事項」を契約までに買主に書面を交付して説明することが義務付けられています。
これは、土地の購入にあたって、買主が基本的かつ重要な事柄を理解し、熟慮の末に購入を決断すべき、というごく当たり前の趣旨に基づくものです。ところが実状は、契約当日、つまり契約書にサインする直前に説明されることが多く、買主は不安を残したまま契約当日に臨むことが少なくありません。
不動産会社と接する初期の段階で、「重要事項の説明は契約の当日ではなく、前もって説明して欲しい」と要望してみましょう。快く受け入れてくれる不動産会社であれば、ひとまず安心です。
注文住宅について全般的な知識を持っている
多くの不動産会社は、注文住宅に関する知識が乏しく、家づくりを踏まえた土地の評価があまり得意ではありません。
本来、土地と家づくりは切っても切り離せないものであり、当然不動産会社は注文住宅にも精通していると思われがちです。しかし、この二つは隣り合わせの分野ではあっても、商慣習や必要とされる知識が全く異なります。
例えば、その土地にどのくらいの床面積の家が建つかという最も基本的な関心事ですら、答えを出すことができない担当者も少なくありません。
これでは、必要のないところに予算をつぎ込む羽目になり、最終的にご希望の住環境が手に入らなくなるということになりかねません。
不動産会社のアドバイスが土地の購入に関する内容だけでなく、これから建てる家のことも踏まえたものかどうか、対応をよく見てみましょう。
例えば、建て主から詳しい要望を聞いていないにも関わらず、「建物の予算は○○万円もあれば十分なので、この土地は予算内で買えますよ」などという不動産会社は要注意です。予算内で家を建てることはできても、要望に適う家が建つとは限りません。同様に、特定の住宅会社を勧めようとする場合も注意するようにしてください。
