6月頃、中東情勢の影響を受けて、住宅業界では塗料やシンナー、断熱材などの資材供給を不安視する声が広がりました。
「家づくりへの影響は大丈夫だろうか」 「資材が入らず、工事が遅れてしまうのではないか」
そんなニュースを目にして、不安に感じた方もいらっしゃったかもしれません。
その後の状況について、国土交通省が公表した最新の調査結果から見てみたいと思います。
現場の資材不足感は大きく改善
国土交通省が工務店や一人親方などを対象に実施した調査によると、「必要な資材を確保できず、工事に大きな影響が出ている」と回答した割合は、6月上旬の17.4％から8.4％へと半減しました。
件数で見ても742件から149件へ大きく減少しています。
また、不足が懸念されていた主な資材についても改善が進んでいます。
・塗料・シンナー：150件 → 48件
・断熱材：102件 → 24件
・塩ビ管：92件 → 11件
6月時点では供給不足への懸念が広がっていましたが、1か月ほどで状況は大きく改善したことがわかります。
政府や業界の対応も進みました
今回の改善の背景には、国や業界による対応があります。
特に影響が大きいとみられていた塗料・シンナーについては、原料となるトルエンなどの供給を増やす取り組みが進められました。また、メーカーから工務店へ直接販売する仕組みも整備されています。
こうした対応により、現場からは、「安心して仕事ができるようになった」、「シンナーの確保に困ることはなくなった」といった声も寄せられているそうです。
家づくりを考えている方へ
住宅に関するニュースでは、「値上がり」や「資材不足」といった話題が大きく取り上げられがちです。
もちろん、今後の国際情勢によって状況が変わる可能性はあります。しかし今回の調査結果を見る限り、6月に心配された住宅資材のひっ迫感は大きく和らいでいるようです。
特に断熱材や塩ビ管、塗料・シンナーといった住宅建築に欠かせない資材の供給状況が改善していることは、これから家づくりやリフォームを検討される方にとって安心できるニュースと言えるのではないでしょうか。
