聞いちゃえ広場

maoさん、こんにちは。
判断基準は各金融機関によって異なりますので断定的なお答えはできないことを予めご了承下さい。

金融機関の立場で考えます。金融機関の心配事はひとつで、きっちりと返済してくれるだろうか、です。つまり、しっかりと返済ができることが示せれば住宅ローンは組めると思います。
安全な判断をすれば、１年分の収入が確認できる源泉徴収票での判断になると思いますが、復帰後数ヶ月間、育休前の収入と同水準であれば返済能力を判断できると思います。つまり、数ヶ月分の給与明細で代用できるのではないでしょうか。しかしながら、女性は、一般的に復帰後、すぐに退職するケースが多いようですので、復帰してからの期間が短いと返済能力を低く判断されると思います。
いずれにしても金融機関の判断になりますので、具体的なご相談をされることをおすすめします。